60代・70代・80代の終活｜年代別の優先事項を徹底解説

こんにちは、きっちゃんの終活ノート運営者のきっちゃんです。

「60歳になったら終活は何から始めればいいの？」
「80代の親には、どこまで準備してもらえばいい？」

と迷っていませんか。

終活は項目が多いため、すべてを一度に終わらせようとすると気持ちも体も疲れてしまいます。

大切なのは、年齢ごとの課題を知り、今できることから手をつけることです。

結論を言うと、60代は資産と契約の棚卸し、70代は住まい・葬儀・支援者の確認、80代以降は情報を絞って家族に共有することを優先します。

ただし、同じ70歳でも健康状態や家族環境は違います。

年齢は目安として使い、体力や判断力が必要な作業ほど早めに済ませましょう。

年代別終活の優先順位

終活に「この年齢なら必ずここまで終える」という決まりはありません。

それでも、年代によって体力、暮らし、家族から求められる備えは変わります。

まずは全体像を見て、自分や親が今どの段階にいるかを確かめてみましょう。

年代	優先すること	先に済ませたい作業
60代	お金と契約の全体把握	資産・負債、保険、固定費、重要書類の確認
70代	暮らし方の具体化	住まい、医療・介護、葬儀、墓、支援者の確認
80代	情報と手順の簡素化	連絡先、支払い、希望、書類の保管場所を共有
90代	今日の安全と安心	本人の希望を短く確認し、周囲が実務を補う

年齢より健康状態を基準に

年代別の目安より先に見てほしいのが、本人の健康状態と家族環境です。

たとえば60代でも持病が悪化しているなら、資産の確認より先に、入院時の連絡先や医療の希望を共有したほうが安心でしょう。

一方、80代でも元気で判断力が十分なら、本人が中心となって遺言や住まいを検討できます。

判断の基準は、自分で比較し、決めて、署名し、その内容を家族へ説明できるかです。

重い家具の処分、複数業者の見積もり、遺言の検討などは気力も体力も使います。

負担の大きいものを元気な時期へ前倒しし、年齢が上がったら確認と更新を中心に切り替えてください。

60代の終活は土台づくり

60歳前後は、定年、再雇用、年金受給、親の介護などが重なる時期です。

まだ体力と判断力があるうちに、お金、契約、住まいの土台を作っておけば、70代以降は必要な箇所を直すだけで済みます。

60代の終活は、死後の準備というより、老後の暮らしを立て直す作業と考えましょう。

資産と負債を一覧にする

最初に、預貯金、不動産、株式、保険、年金、借入金、連帯保証などを書き出します。

金額を一円単位までそろえる必要はありません。

まずは金融機関名、支店名、契約の種類、書類の保管場所が分かれば十分です。

通帳のないネット銀行や証券口座も忘れずに確認してください。

資産だけを記録しても、家族の負担は減りません。住宅ローン、カードの分割払い、未払いの税金、知人への貸し借りなども同じ紙にまとめます。

家族が知るべきなのは暗証番号そのものではなく、何が存在し、どこへ問い合わせればよいかです。

暗証番号やパスワードは一覧表と分け、安全な場所で管理しましょう。

相続人が分からない場合や不動産が複数ある場合は、戸籍や登記事項証明書も確認します。

財産の分け方まで決める段階では、家族関係や遺留分によって法的な検討が必要です。

最終的な判断は弁護士、司法書士、税理士など、課題に合う専門家へ相談してください。

契約と保険を見直す

次に、毎月または毎年お金が出ていく契約を並べます。

電気、ガス、水道、電話、インターネット、クレジットカード、動画配信、新聞、会員サービスなどです。

使っていない契約をやめれば家計が軽くなり、亡くなった後に家族が解約先を探す手間も減らせます。

生命保険は、契約者、被保険者、受取人、保険料、保障期間を確認します。

受取人がすでに亡くなっていたり、離婚前の配偶者のままだったりすることもあるため注意が必要です。

ただし、保険は健康状態によって入り直せない場合があります。

保険料だけを見て解約せず、保険会社の公式情報や担当窓口で保障内容を確かめてください。

住まいと持ち物を減らす

60代は、階段の上り下り、大型家具の移動、遠方への運転がまだできる方も多い年代です。

そのため、使わない家具、家電、衣類、本から少しずつ減らすのに向いています。

いきなり家中を片付けず、一日一段の引き出し、一週間に一袋という小さな単位で進めましょう。

ただし、権利証、保険証券、年金関係の通知、契約書、写真、手紙は勢いで捨てないでください。

先に「残す」「確認してから決める」「手放す」の三つへ分けると失敗しにくくなります。

進め方は終活の断捨離を始める時期と手順でも詳しく解説しています。

遺言の必要性を判断する

遺言は全員に必須ではありませんが、子どもがいない、再婚している、相続人以外へ財産を渡したい、分けにくい不動産がある場合は重要性が高まります。

エンディングノートに希望を書いても、財産の分け方に通常は法的な効力がありません。

自筆証書遺言は費用を抑えやすい反面、書き方の不備や紛失に注意が必要です。

公正証書遺言は公証人が関わり、原本が保管されますが、準備する資料と手数料が必要になります。

自筆証書遺言を作る場合は、法務局の自筆証書遺言書保管制度も確認しましょう。

どの方式が合うかは財産や家族関係によって変わるため、法律の専門家へ相談すると安心です。

70代の終活は具体化が中心

70代では、60代に集めた情報をもとに、これからどこで暮らし、誰の支援を受け、どのような医療や葬儀を望むかを具体化します。

元気なうちに見学や話し合いを済ませておくと、急な入院や介護が始まったときにも、家族だけで決断を背負わずに済みます。

住まいの選択肢を決める

自宅に住み続けたいなら、玄関や浴室の段差、階段、暖房、買い物、通院手段を確認します。

手すりの設置や寝室の移動など、小さな変更で暮らしやすくなることもあります。

戸建てから小さな住まいへ移るなら、荷物が多く、本人が動けるうちに候補を見ておきましょう。

高齢になるほど、賃貸契約や身元保証の条件が課題になる場合があります。

家を売ってから住み替え先が決まらない事態を避けるため、資金、保証人、医療機関への距離を含めて順番を組むことが大切です。

検討の手順は終活で考える老後の住み替えも参考にしてください。

医療と介護の希望を話す

医療の希望は「延命治療をする・しない」だけではありません。

どこで療養したいか、痛みや苦しさをどこまで和らげてほしいか、意思を伝えられなくなったとき誰に考えを代弁してほしいかも大切です。

希望は病状や気持ちによって変わるため、一度書いて終わりにしないでください。

厚生労働省は、望む医療やケアについて前もって考え、家族や医療・ケアチームと繰り返し話し合って共有する取り組みを人生会議として案内しています。

かかりつけ医へ「急に意思を伝えられなくなった場合に備えたい」と相談し、話した日と内容を記録しましょう。

葬儀と墓を家族と確認

葬儀では、規模、呼んでほしい人、宗教や宗派、遺影候補、費用を出す口座を確認します。

「家族葬でよい」という一言だけでは、呼ぶ範囲や予算が分かりません。

家族葬、一般葬、一日葬、直葬などの名称だけで決めず、含まれる項目をそろえて複数社の見積もりを比べましょう。

費用は地域、参列者数、安置日数、宗教者への謝礼によって大きく変わります。

広告の金額だけで総額を判断せず、追加料金が生じる条件を確認してください。

準備項目は自分の葬儀を考える終活ガイドで詳しく紹介しています。

お墓については、現在の墓を誰が継ぐのか、遠方でも通えるのか、管理料を誰が払うのかを家族と話します。

墓じまい、永代供養、納骨堂、樹木葬、散骨には、それぞれ費用と注意点があります。

本人だけで契約を決めず、遺骨をどう扱うか家族の気持ちも聞いておきましょう。

支援者と相談先を決める

70代では、「困ったときに誰へ連絡するか」を具体的にします。

近くの家族、遠方の子ども、親族、友人、かかりつけ医、ケアマネジャーなど、役割ごとに連絡先を書きましょう。

一人へすべてを任せると、その人が病気や災害で動けないときに行き詰まります。

第一連絡先と第二連絡先の二人を決めると安心です。

介護がまだ始まっていなくても、住んでいる地域の地域包括支援センターを調べておくと役立ちます。

地域包括支援センターは、高齢者の総合相談、権利擁護、介護予防などを担う市町村の窓口です。

認知症、介護、虐待、生活上の困り事など、どこへ相談すべきか分からない段階でも利用できます。

80代の終活は負担を減らす

80代の終活では、項目を増やすより、家族が迷わず動ける状態を作ることが大切です。

細かな一覧を何冊も作ると、どれが最新か分からなくなります。

本人の体調を最優先にしながら、情報、支払い、連絡の流れを簡単にしましょう。

情報を一冊と一か所に絞る

エンディングノート、財産一覧、保険の控え、病院の診察券が別々の場所にあるなら、保管場所を一枚の案内にまとめます。

すべての書類を同じ箱へ入れる必要はありません。

「通帳は金庫」「保険証券は青いファイル」のように、家族がたどれる道しるべを残してください。

ノートの最初には、本人の氏名、生年月日、住所、緊急連絡先、かかりつけ医、服薬、健康保険、介護保険、第一連絡先を書きます。

資産の細かな残高より、急な入院で必要になる情報を先に置くのがポイントです。

更新した日付も記入し、古い紙には「使用しない」と書いて分けましょう。

支払いと契約を家族に共有

公共料金、家賃、施設費、保険料、税金が、どの口座やカードから引き落とされているかを共有します。

本人が入院すると、残高不足やカード更新で支払いが止まることがあります。

月々の固定費と年払いの契約を分けて書くと、家族が確認しやすくなります。

ただし、家族であっても本人の預金を自由に動かせるわけではありません。

将来の判断能力低下へ備えるなら、任意後見、財産管理の委任、家族信託などが候補になりますが、権限、費用、監督方法は制度ごとに異なります。

本人の理解が十分なうちに、公証役場や法律の専門家へ相談してください。

急変時の連絡順を明確に

救急搬送や急な入院のときは、家族も落ち着いて判断できません。

冷蔵庫の扉や電話の近くなど、見つけやすい場所に緊急連絡表を置きましょう。

氏名、生年月日、持病、薬、アレルギー、かかりつけ医、家族の連絡順があると役立ちます。

自宅の鍵、ペット、新聞、配食、訪問介護など、留守中に対応が必要なことも書きます。

近所の人へ詳しい病歴や資産を伝える必要はありません。

誰にどこまで知らせるかを本人と決め、必要最小限の情報にとどめてください。

無理な片付けを避ける

80歳を過ぎてから大型家具を運ぶ、脚立へ上る、大量のごみを一人で運ぶのは危険です。

本人が「迷惑をかけたくない」と頑張りすぎることもありますが、転倒やけがをしては本末転倒でしょう。

本人には残す物を選んでもらい、運搬や処分は家族や信頼できる事業者が担います。

高額な片付け契約に注意してください。訪問した事業者から即決を求められても、その場で署名せず、見積書の内訳、追加料金、処分方法を家族や第三者と確認します。不安を感じた場合は、消費者ホットライン188や地域の消費生活センターへ相談しましょう。

90代は今日の安心を優先

90歳の終活では、何かを完成させることより、本人が安心して今日を過ごせることを優先します。

書類を何十枚も埋めてもらったり、昔の出来事を無理に思い出してもらったりする必要はありません。

短い会話を重ね、周囲が実務を補いましょう。

本人の希望を短く確認

確認したいのは、体調が悪化したときに頼りたい人、過ごしたい場所、大切にしてほしい習慣、会いたい人などです。

「延命治療はどうする？」と一度に迫るのではなく、「入院したら誰に来てほしい？」「家と病院ならどちらが落ち着く？」と一つずつ聞いてください。

耳が聞こえにくい、話すのに時間がかかる、日によって理解が変わる場合もあります。

答えを急がせず、本人が疲れたら中断しましょう。

意思が変わることも前提に、話した日、同席者、本人の言葉を短く記録します。

家族や支援者が実務を補う

書類の記入、役所への問い合わせ、見積もりの比較は、本人の同意を得ながら家族や支援者が補います。

本人ができないからといって、本人を外して勝手に決めるのは避けたいところです。

説明は短く区切り、選択肢を二つ程度に絞ると考えやすくなります。

家族だけで抱え込む必要もありません。

医療はかかりつけ医、介護はケアマネジャーや地域包括支援センター、法律は弁護士や司法書士、税金は税理士へつなぎます。

本人の望みと安全の両方を守るため、役割を分けてください。

契約前に第三者へ相談

高齢者向け住宅、身元保証、死後事務、葬儀、墓などは、長期間にわたる契約や高額な前払いが生じることがあります。

契約名が同じでも、対応範囲、解約条件、返金、預託金の管理方法は事業者ごとに違います。

その場で理解できなかった箇所は持ち帰り、家族や専門家と読み合わせます。

「今日だけ安い」「家族には後で言えばよい」と急がせる相手とは契約しないほうが安全です。

正確な条件は契約書と事業者の公式情報で確認し、最終的な判断は専門家へ相談してください。

家族構成別に変えるポイント

同じ年代でも、夫婦暮らし、一人暮らし、子どもが遠方にいる家庭では、必要な備えが変わります。

家族がいるから安心、一人だから不安と単純には決められません。

実際に動ける人と連絡方法を確かめることが重要です。

夫婦は片方だけに任せない

家計や契約を夫または妻だけが管理していると、管理している側が倒れた瞬間に支払いも連絡も分からなくなります。

口座の暗証番号を共有するという意味ではなく、利用している金融機関、保険会社、公共料金、重要書類の場所を二人で確認します。

月に一度すべてを確認する必要はありません。誕生日や結婚記念日など、年に一度の見直し日を決めると続けやすいでしょう。

先に亡くなった場合の住まいと収入も、お互いに話しておいてください。

一人暮らしは支援者を決める

一人暮らしでは、入院時の連絡、日用品の受け取り、ペット、住居の明け渡し、葬儀、納骨を誰が担うか確認します。

親族がいても遠方や高齢で対応できないことがあります。

親族以外の友人や専門職を含め、実際に引き受けられるか本人へ確認しましょう。

任意後見契約、見守り契約、財産管理委任、死後事務委任、遺言は役割が異なります。

一つ契約すればすべて解決するわけではありません。

費用と解約条件を含め、公証役場や法律の専門家へ確認してください。

子どもが遠方なら共有先を増やす

遠方の子どもだけを緊急連絡先にすると、すぐに病院へ来られない場合があります。

近隣の親族、友人、民生委員、ケアマネジャーなど、地域で連絡できる人も検討しましょう。

ただし、本人の同意なく個人情報を広げないことが前提です。

家族とは、電話だけでなく、定期的な映像通話や共有ノートを使う方法もあります。

大切なのは道具の多さではなく、誰が最新情報を持っているかを決めること。

変更したときは、古い内容を残さず同じ共有先へ伝えます。

年代を問わず先に行うこと

60代でも90代でも、最初に押さえる項目は共通しています。

完璧な冊子を作るより、緊急時に必要な情報を一枚残し、家族へ場所を伝えるほうが役立ちます。

次の四つを土台にしてください。

重要書類の所在を伝える

通帳、印鑑、保険証券、年金関係書類、不動産書類、遺言、マイナンバーカードなどの保管場所を書きます。

防犯のため、一覧を玄関など人目につく場所へ置かないでください。

家族には「寝室の鍵付き引き出し」のように場所だけを伝える方法もあります。

ノートと遺言を使い分ける

エンディングノートは、連絡先、医療・介護、葬儀、墓、契約、家族への言葉を自由に記録できます。

しかし、通常は遺言書の代わりにはなりません。

財産を誰へ渡すか法的に定めたい場合は、法律上の方式を満たした遺言を検討します。

ノートに口座の暗証番号やすべてのパスワードを直接書くと、盗難や不正利用の危険があります。

重要なアカウントの存在、問い合わせ先、解除情報の保管場所を分けて記録しましょう。

年に一度は内容を見直す

終活は一度で終わりません。

転居、入退院、家族の死亡、保険の変更、口座の解約、気持ちの変化があれば内容も変わります。

誕生日や年末などに見直す日を決め、各ページへ更新日を書いてください。

書き直す気力がないときは、変わった箇所だけ付箋で示しても構いません。

完璧さより、家族が現在の希望を見分けられることを優先しましょう。

専門家ごとに相談を分ける

終活の相談先は一つではありません。

相続争いなど法律全般は弁護士、不動産登記は司法書士、税金は税理士、公正証書は公証役場、介護は地域包括支援センター、医療はかかりつけ医や医療・ケアチームが主な窓口です。

民間の終活サービスへ頼む場合は、担当者が何の資格を持ち、どこまで対応できるのかを確認します。

資格名だけで判断せず、料金、契約期間、解約、個人情報の扱いを書面で確かめましょう。

年代別終活のよくある質問

ここでは、60歳以降の終活についてよく寄せられる疑問へ、終活アドバイザーの立場から回答します。

年代別終活に関するよくある質問（FAQ）

60歳の終活は何から始めればよいですか？

預貯金、保険、負債、定期契約、重要書類の所在を書き出すことから始めましょう。金額を完全にそろえるより、何がどこにあるかを把握することが先です。その後、住まい、医療、葬儀について考えると、無理なく進められます。

70歳から終活を始めるのは遅いですか？

70歳からでも遅くありません。判断力と体力があるうちに、これからの住まい、医療・介護の希望、葬儀、お墓、困ったときの支援者を確認してください。重い物の処分や複数業者の比較など、体力を使う作業から先に進めるのがおすすめです。

80歳の親へ終活をどう切り出せばよいですか？

相続や葬儀の話から始めると、親が身構えてしまう場合があります。「入院したら誰に連絡すればいい？」「飲んでいる薬の一覧はどこにある？」など、日常生活に近い質問から始めましょう。一度にすべてを決めず、親の体調を見ながら短い会話を重ねることが大切です。

90歳でも遺言書を作れますか？

年齢だけを理由に遺言書を作れなくなるわけではありません。ただし、遺言の内容や結果を理解し、自分の意思で判断できる状態であることが重要です。家族関係や財産状況によって遺言の有効性が争われる可能性もあるため、公証役場や弁護士などへ早めに相談してください。

終活はエンディングノートだけで十分ですか？

エンディングノートは、医療・介護の希望、葬儀、連絡先、財産や契約の所在を家族へ伝えるために役立ちます。しかし、通常は遺言書のような法的効力を持ちません。財産承継、代理権、任意後見、死後事務などは、それぞれの目的に合った書類や契約が必要です。最終的な判断は法律の専門家へ相談してください。

60代以降の終活まとめ

60代以降の終活は、すべてを同時に完成させる必要はありません。年代ごとに優先順位を変え、体力と判断力が必要なことから前倒ししましょう。

年齢よりも大切なのは、本人が自分で考え、決め、周囲へ伝えられるかどうかです。

まずは緊急連絡先と重要書類の場所を一枚に書き、信頼できる人へ伝えてみてください。

小さな一歩でも、家族が抱える将来の迷いは確実に減っていきます。

終活は人生を閉じるためだけのものではありません。これからの暮らしを安全にし、自分らしい時間を守るための備えです。あなたの今の体調と家族環境に合わせ、無理のないところから始めていきましょう。